教員が年収を上げる方法7選｜現役教員が試して分かった最短ルート
※この記事にはJACリクルートメントのプロモーションを含みます
どうも！こんにちは、１児の数学教師です。(^o^)/
今から限りある人生の過ごし方についての授業を始めたいと思います。
「頑張っても頑張らなくても、給料はほとんど変わらない」
「もっと家族との時間にお金を使いたいのに、余裕がない」
「でも教員のまま、収入を増やす方法なんてあるのだろうか」
教員をしていると、こう感じる瞬間はありませんか。
みなさんのその感覚は正しいです。
そして、教員には民間企業の人とは違う制約があることも先にお伝えしておきます。
こまかい話に入る前に、結論からお伝えします。
教員が年収を上げる最短ルートは「年収にこだわった転職」です。
ただし、教員にはもう1つ、民間企業の人が絶対に使えない手段があります。
それが「大学院に通って、専修免許を取る」という方法です。
私自身がこれで、手取りを月1.5万円増やしました。
つまり、教員が現実的に取れる道は次の2つに絞られます。
- 学校に残ったまま上げる → 専修免許で給与テーブルを変える
- 学校の外に出て上げる → 年収にこだわった転職をする
この記事では、
・年収を上げる7つの選択肢と、教員に使えるもの・使えないもの
・教員だけが使える「専修免許」という裏技
・転職で年収を上げるための3つのポイント
を、お話しします。
ぜひ最後まで読んで、明日から実践できるヒントをつかんでください。
私は公立高校で10年以上勤務し、国立大附属高校へ転職しました。
私のプロフィールに興味のある方はコチラ→🔗１児の数学教師ってどんな人？
今回の授業のテーマは【教員が年収を上げるための現実的な方法】です。
私はもともと、お金に対してケチケチしているタイプでした。
でも、結婚して子どもが生まれ、自分の人生計画を見直したとき、考えが変わりました。
家族で思い出を作ることに、お金を使いたいと思ったのです。
そこからお金の勉強を始め、ファイナンシャルプランナーや簿記の資格を取り、NISAで投資も始めました。そして、夜間の大学院に2年間通って、教員免許を専修免許にパワーアップさせました。
- 給与収入
- 資格手当
- お金の知識
- 配当金
このバランスを取りながら、少しずつ収入を増やしています。
ただ、ここで正直にお伝えしたいことがあります。
教員が収入を増やそうと思ってもいろいろな「制約」があります。
副業は原則として認められていませんし、残業を増やしても給特法の仕組みで残業代は出ません。
民間企業の人が使える手段の多くが、私たちには使えないのです。
でも、だからこそ知ってほしいのです。
限られた選択肢の中にも確実に効くものはあります。
そして、教員にしか使えない特権もあります。
みなさんが現実的に使える手を見極められるように、まずは一緒に7つの選択肢を仕分けるところから始めましょう。
年収を上げる7つの選択肢【教員に使えるのはどれか】
まず、年収を上げる方法を7つ並べて、教員に使えるかどうかを仕分けしていきます。
- 残業を増やす
- 昇進を狙う
- 資格手当をもらう
- 兼業する
- 副業をする
- 投資する
- 転職する
順番に見ていきましょう。
①残業を増やす ⇒ 教員には使えません
真っ先に思いつく方法かもしれませんが、教員にはそもそも使えません。
給特法（公立の義務教育諸学校等の教育職員の給与等に関する特別措置法）という仕組みがあり、教職調整額が支給される代わりに、どれだけ残業しても残業代は出ないからです。
仮に残業代が出る仕事だったとしても、おすすめはしません。理由は3つです。
🌀時間を失う
🌀過労で心身にダメージを負う
🌀働き方改革で、そもそも残業が認められにくくなっている
残業は結局のところ「時間の切り売り」です。
「生活残業」という言葉がありますが、生活を成り立たせるために残業するのは本末転倒な気がします。
本来、報酬とは仕事で成果を上げたときに発生するものです。
日本のサラリーマンや公務員には「職場に長くいればもらえる」という意識の人が一定数いますが、そのマインドを持ち続けると「働かないおじさん」と揶揄される側になってしまいます。
教員の残業は1円にもなりません。これが現実です。
②昇進を狙う ⇒ 時間がかかりすぎます
今の職場で成果を出して、引っ張り上げてもらう方法です。
教員の場合、教諭→主幹（首席）→教頭→校長という順に昇進していきます。
ただし、日本の給与体系は年功序列の要素が強く、同期とほとんど差がつきません。
差が出始めるのは、管理職になれるかどうかの年齢からです。
20～30代がガッツリ年収を上げようと思うと、5〜10年単位で待つ必要があります。
しかも昇進は運の要素もかなり絡みます。
時間をかけた挙句、運がなかった場合はかなりつらいです。
さらに正直に言うと、最近は管理職になりたがる先生自体が減っています。
一定の年齢になると、むしろ「管理職試験を受けないか」と勧められるのが実情です。
待っているだけで上がるほど、甘くはありません。
③資格手当をもらう ⇒ 教員には「専修免許」という道があります
ここが、教員にとって最も重要な選択肢です。
くわしくは次の章で説明しますが、教員には「大学院に通って専修免許を取る」という、民間企業の人には絶対に使えない方法があります。
私自身がこれを使って、手取りを月1.5万円増やしました。
④兼業（アルバイト）をする ⇒ 原則として認められていません
まず、兼業と副業の違いを整理しておきます。
実は明確な定義はないのですが、この記事では次のように分けます。
・兼業：本業とは別に誰かに雇われる。収入は給与所得
→ Uber Eats、飲食店、塾講師など
・副業：誰かに雇われず、自分で収入を得る。収入は事業所得
→ YouTube、Webライター、動画編集など
そして、公立学校の教員は地方公務員なので、営利目的の兼業は原則として認められていません。
許可が必要ですし認められる範囲も限られます。
私立学校の場合は勤務先の就業規則によります。
なお、仮に認められたとしてもデメリットは残業と同じです。
🌀時間を失う
🌀過労で心身にダメージを負う
やる前に、必ず自分の勤務先のルールを確認してください。
⑤副業をする ⇒ 制約はあるが、得られるものは大きい
副業も教員の場合は勤務先のルールに従う必要があります。
そのうえで、副業の可能性についてお話しします。
実は、私の妹がYouTubeで動画配信をしています。
収益化の目安となる登録者1,000人を超えるまでに1〜2年かかったそうですが、現在の登録者数は3,000人ほど。動画の何本かは10万回再生を超えました。
バズった動画が出たときの月間収益は30万円以上あったそうです（そのときの登録者数は1,500人前後でした）。
近くで見ていて感じたのは、副業はやり方次第で収入が右肩上がりになるということです。
ただし、妹はこんな金言も残しています。
「結局、副業って稼げるまで続けるかどうかだと思う」
残業や兼業は働いた時間に比例して確実にもらえますが、副業はそうとは限りません。
稼げる保証もありません。
・残業：ローリスク・ローリターン
・副業：ミドルリスク・ミドルリターン
というイメージです。
それでも、副業のメリットはお金だけではありません。
・スキル（企画力・文章力・構成力など）が身につく
・自分の力で稼いだという自信がつく
・本業への解像度が上がる
こうした「目に見えない資産」が手に入るのが副業の良いところだと思っています。
⑥投資をする ⇒ 短期で増やそうとすると失敗します
ここでいう投資とはインデックス投資のことではありません。
借金をしてレバレッジをかける投資（不動産、信用取引、FXなど）のことです。
結論から言うとおすすめしません。
投資の神様と呼ばれるウォーレン・バフェット氏も「短期間でお金を増やそうとすると失敗する」と言っています。
不動産投資についても「良い物件は1,000軒に3軒」と言われるほどです。
私には、価値のある物件を見抜ける自信がありません。
ある試算では、
1.8億円のマンションをフルローンで購入しても、諸経費を差し引いた手残りは年間160万円程度という話もあります。
手取り160万円のために、1.8億円の借金をする勇気は私にはありません。
これはもう投資という名のギャンブルだと思っています。
⑦転職する ⇒ これが最短ルートです
7つ目、最後の選択肢が転職です。
なぜこれが最短なのか。
理由は「給与の決まり方」にあります。
日本の給与体系は、公務員も民間も基本的に年功序列です。
つまり、給料を決める最大の要因は「年齢」なのです。
学校現場を見れば、よく分かります。
・40代：教科書を読むだけの授業をして、部活動の顧問も持たない先生
・20代：グループワークで生徒の意見を引き出し、放課後も部活動を頑張る先生
この2人が同じ学校にいた場合、給料が高いのは40代の先生です。
みなさんも「なぜあの人のほうが自分より給料が高いんだろう」と思ったことはありませんか？
でも、これが日本の給与体系なんです。
この状況で、実力に見合った年収にする方法はたった1つしかありません。
今より給与水準の高い場所に移ること。
給与テーブルそのものを変えるのが最も確実です。
低い給与水準の場所でいくら頑張っても、大きくは増えません。
もし必死に頑張って、上司から「そのうち給料を上げてあげるよ」と言われたとしても、せいぜい月1万円程度でしょう。
公務員では天と地がひっくり返っても「月給10万円アップ」はありません。
教員だけが使える裏技【大学院で専修免許を取る】
ここからは、教員にしか使えない方法をお話しします。
学校に残ったまま年収を上げたい方は、必ず読んでください。
専修免許を取ると給与テーブルが変わります
多くの教員が持っているのは「一種免許状」です。
これを大学院で単位を取ることで「専修免許状」にすることができます。
そして専修免許を取ると、大学院卒の給与体系に移行します。
これは「手当が少し増える」という話ではありません。
給与テーブルそのものが変わるので、その後の昇給にもずっと影響し続けます。
自治体にもよりますが、私の場合は手取りで月1.5万円ほど増えました。
年間で約18万円。
10年続けば180万円、20年なら360万円です。
しかも、これは退職金や年金の計算にも影響します。
民間企業の人が、どれだけ頑張っても真似できない方法です。
私が実際に通った条件をお話しします
とはいえ、大学院に通うのは簡単ではありません。
私が決断できたのは、次の3つの条件が揃ったからです。
✅️勤務先から推薦をもらえて学費が無料になった
✅️教育訓練給付で入学金の半額が戻ってきた
✅️勤務先と大学院が近かった
本来かかる費用は、
・学費が年間約55万円
・入学金が約30万円
・それに交通費
これが自己負担だったら、正直に言って踏み切れなかったと思います。
さらに、ぶっちゃけると通常勤務のあとの大学院の授業はかなりしんどかったです。
息子くんもまだ小さかったので、妻にはかなりの負担をかけました。
苦労した分、得たものもありました。
✅️大学院で出会った先生方とのつながり
✅️学校の業務を「研究」という視点から見られるようになったこと
✅️自分の実践を、言葉にして整理する力
給与が上がったこと以上に、この経験が自分を変えたと感じています。
専修免許を目指すなら、確認すべき3つのこと
もし検討するなら、次の3つを必ず確認してください。
①勤務先に推薦・派遣の制度があるか
自治体や学校によっては、大学院派遣の制度があります。
学費が免除されるケースもあるので、まず事務担当や管理職に確認してください。
②教育訓練給付が使えるか
厚生労働省の制度で一定の条件を満たすと費用の一部が戻ってきます。
対象の講座かどうかは事前に確認が必要です。
③通える距離にあるか
これが意外と重要です。
通常勤務のあとに通うので移動時間が長いと確実に続きません。
条件が揃うなら教員にとって最強の年収アップ法です。
転職で年収を上げるための3つのポイント
教員以外の仕事を選ぶという意味で学校の外に出るなら、押さえるべきポイントが3つあります。
- 「転職」という選択肢を採用すること
- とにかく年収にこだわること
- ハイクラスに強いエージェントを使うこと
ポイント①「転職」という選択肢を採用する
7つの選択肢の中で、なぜ転職を最優先に考えるべきか。
理由はここまで見てきた通りです。
🌀残業は、教員には使えない（そもそも残業代が出ない）
🌀昇進は5〜10年単位で時間がかかる
🌀兼業・副業は、原則として制約がある
🌀投資はギャンブル性が高く、種銭も必要
🌀専修免許は強力だが、条件が揃わないと難しい
消去法でも、転職が残ります。
そして、転職には決定的な強みがあります。
①転職は後出しジャンケンと同じ
②転職にはリスクがあるけど、転職活動はノーリスク
③学校現場に戻る道もある
１つずつ説明していきましょう。
①転職は後出しジャンケンと同じ
転職活動をして、今より年収が上がる会社が見つかればそれでOK。
見つからなければ、今の学校に残ればいいだけです。
どちらに転んでも損はしません。
②転職にはリスクがあるけど、転職活動はノーリスク
自己分析をしたり、求人を見たりする時間は必要ですが、今の収入に悪影響を及ぼすリスクはゼロです。
・残業：ローリスク・ローリターン
・副業：ミドルリスク・ミドルリターン
・転職活動：ノーリスク・ハイリターン
③学校現場に戻る道もある
これが教員最大の強みです。
教員免許は辞めても失効しませんし、今は記録的な教員不足です。
そして、この教員不足は一時的な現象ではありません。
教員採用試験の倍率は長期的に下がり続けており、この構造が短期間で変わることは考えにくい状況です。
つまり、「教員に戻れる」という保険は、当分の間は有効だということです。
だからこそ、動くなら早いほうがいいのです。
失うものがない挑戦をやらない理由がありません。
ポイント②とにかく年収にこだわる
2つ目は、とにかく年収にこだわることです。
これが最重要と言っても過言ではありません。
「年収を上げたい」と言いながら、実は年収にこだわっていない人が多いのです。
🌀こういう仕事はしたくない
🌀勤務地はここじゃないと嫌だ
🌀やったことがない業務は不安だ
🌀お金を優先するなんてダサい
気持ちは分かります。
でも、今回の目的は「年収を上げる」ことです。
目的と手段をごっちゃにしてはいけません。
「年収アップなんてどうでもいい」と言っている人で、年収アップを実現した人を私は見たことがありません。
あれもこれも欲しいとなると、結局ブレるだけです。
そしてもう1つ、大事な思い込みを捨ててください。
・年収が高い仕事＝大変な仕事
・年収が低い仕事＝楽な仕事
これは正しくありません。
もしそうなら、この世にブラック労働（大変なのに給料が低い仕事）は存在しないはずです。
現実には大変なのに給料が低い仕事はいくらでもありますし、逆に比較的ラクなのに給料が高い仕事もあります。
思い込みを捨てて、まずは年収にこだわってください。
ポイント③ハイクラス案件に強いエージェントを使う
3つ目は、年収アップを得意とするエージェントを選ぶことです。
転職エージェントには、それぞれ得意分野があります。
年収を上げたいなら、高年収の案件を扱うエージェントを使うのが鉄則です。
具体的には、JACリクルートメントがおすすめです。
- 業界3位の転職エージェント
- ハイクラス・専門職向けで、即戦力を求める求人が多い
- 条件が明確なので、合う・合わないがはっきりしやすい
- 評判が良い
実は、私の妻もJACを使って超大手企業への転職を決めました。
年収は60万円上がっています。
ただし正直にお伝えすると、ハイクラス案件が中心なので、求職者側にもある程度の経験が求められます。
「紹介できる案件がありません」と言われる可能性もゼロではありません。
でも、その厳しさこそがJACのブランドを支えています。
企業側も「JACが紹介するなら」と信頼して、良い案件を出すわけです。
現時点で年収600万円以上ある方なら、チャンスは大きいです。
都市部の30～40代の教員なら十分に対象になります。
▶「JACリクルートメントの評判｜教員の妻が実際に使った感想」の記事へ🔗（準備中）
他のエージェントとも比較したい方は、こちらをどうぞ。
知っておきたい事実：「今の年収＜市場価値」の人は多い
ここで転職を考えるうえで知っておいてほしい話をします。
なぜ実力と給料にギャップが生まれるのか
私たちは、大学を卒業して就職するとき、一度だけ自分の労働力を市場で評価されます。
新卒のXさんに「年収300万円の会社」と「年収1,000万円の会社」から同時に内定が出ることはほとんどありません。
もらえる内定の年収はどこも似たような金額になります。
それが、そのときの自分の市場価値ということです。
でも、「働き始めてから」が違います。
・仕事をとても頑張るXさん
・仕事をいい加減にやるYさん
この2人の実力差は、あっという間に開きます。
それが5年、10年と続けば貢献度は天と地ほど違ってきます。
ところが給料の差はほとんど開きません。
「同じ職場」にいて「同じ年齢」だからです。
つまり、「自分の実力」と「自分の給料」にギャップが生まれるのです。
そのギャップを埋める手段が「転職活動」です
社内に「実力を正当に評価して給料を決める」仕組みがないなら、市場原理が働いている外の世界に出て、今の価値で評価してもらうしかありません。
ただし、誤解しないでください。
私は「転職すれば必ず年収が上がる」と言うつもりはありません。
・「今の年収」 ＞「 市場価値の人」：今の職場が最も高く評価してくれている。残るのが正解
・「今の年収」 ＜「 市場価値の人」：待遇を良くしたいなら、すぐにでも動くべき
まさに教員の転職の大原則の「①転職は後出しジャンケンと同じ」の部分です。
どちらなのかを知ることに意味があります。
私が教え子を見ていて思うこと
私には「手取り14万円なんです」と話す教え子がいます。
厳しい言い方になりますが、手取り14万円は、その会社からその子への評価ということです。
「自分の価値はもっと高い」と思うなら、外の世界に出るしかありません。
逆に言えば、実力に見合う給料も払わずに「君のことは評価している」という会社は、やりがい搾取に他ならないと私は思っています。
会社が社員を評価するベースは、給料での還元です。
もちろん、やりがいや働きやすさも大事ですが、評価のベースは給料で還元しないと話になりません。
そして、この構図は教員も同じです。
どれだけ良い授業をしても、どれだけ生徒に向き合っても、給料は変わりません。
それが嫌なら、自分で動くしかないのです。
自分の市場価値を知らないのは、謙虚ではなく「ただ知らない人」です。
よくある質問
Q. 公立教員は副業できないのでは？
- 原則として、営利目的の兼業・副業は認められていません。許可が必要な場合もあります。まず勤務先のルールを確認してください。私立の場合は、就業規則によります。
Q. 専修免許は、誰でも取れますか？
- 大学院で所定の単位を取得する必要があります。費用と時間がかかるので、勤務先の推薦制度や教育訓練給付が使えるかを、先に確認することをおすすめします。
Q. 転職したら、教員に戻れなくなりませんか？
- 戻れます。教員免許は失効しませんし、教員不足は構造的な問題なので、当分のあいだ講師の需要は高い状態が続くと考えられます。
Q. 今の年収が500万円台ですが、ハイクラス向けのエージェントに登録していいですか？
- 登録して問題ありません。断られることもありますが、断られること自体にリスクはありません。自分の市場価値を知る材料になります。
Q. 年収アップだけを目的に転職しても大丈夫ですか？
- この記事の目的が「年収を上げる」ことなら、それで構いません。ただし、労働時間や職場環境も必ず確認してください。年収だけ上がって心身を壊しては本末転倒です。
まとめ：教員が年収を上げる道は、2つしかありません
教員が年収を上げる方法について、お話ししてきました。
最後にもう一度、この記事の結論をお伝えします。
教員が年収を上げる最短ルートは「年収にこだわった転職」です。
7つの選択肢を並べましたが、教員の場合、現実的に残るのは次の2つだけです。
- 学校に残って上げる → 大学院で専修免許を取り、給与テーブルを変える
- 学校の外に出て上げる → 年収にこだわって転職する
そのうえで、本文でお伝えした大事なことを整理します。
まず、教員には制約があります。
残業しても残業代は出ませんし、副業にも制限があります。
民間企業の人が使える手段の多くが私たちには使えません。
その一方で、教員だけの特権もあります。
専修免許です。
私は手取りが月1.5万円増えました。
年間18万円、20年で360万円。
しかも退職金や年金にも影響します。
ただし、学費や通学の負担があるので、勤務先の推薦制度や教育訓練給付が使えるかを、先に確認してください。
そして、外に出るなら押さえるべきは3つ。
- 「転職」という選択肢を採用すること
- とにかく年収にこだわること
- ハイクラスに強いエージェントを使うこと
最後に、この授業で１番伝えたいことを書きます。
転職活動とは、「今の自分の実力」と「今の自分の年収」のギャップを埋める行為です。
本当に転職するかどうかは、あとで決めればいい。
お金だけで選ぶかどうかも、あとで決めればいい。
まずは、自分が最大でいくらのオファーを受けられるのかを知ってください。
自分の市場価値が分かれば、今の仕事への向き合い方も、ものの見え方も変わります。
そして、もし年収が100万円上がったとしたら、20年で2,000万円の差になります。
家族旅行にも、子どもの教育費にも、老後の備えにも使えます。
動かない人はこのチャンスを見過ごしているということです。
謙虚であることは大切です。
でも、自分の市場価値を知らないまま謙虚でいるのは、ただ「知らない人」というだけです。
▶転職の全体像を知りたい方は完全ガイドへ
チャンスの神様には後ろ髪はありません！
ということで、今日の授業を終わります。
